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更新日:2019/05/28

ECサイトへ決済手段を導入するときのポイント

ECサイトへ決済手段を導入するときのポイント

ECサイトに導入できる決済手段が、今では多種多様に決済代行会社により提供されています。導入の際にはEC事業者さまとお客さま双方にとってメリットがある決済手段を選ぶことが大切です。当コラムでは、ECサイトへ決済手段を導入するときのポイントをご紹介いたします。また、クレジットカード決済のほか、コンビニ決済やキャリア決済、Pay-easy(ペイジー)、電子マネー決済、ウォレット決済、Apple Payなど、各決済手段のメリットとデメリットもご説明いたします。

ECへの決済手段導入ポイント①「後払い」「代引き」のリスク

ECサイトで利用される支払方法には、大きく「前払い」「後払い」「代引き」が有ります。この中でも、「後払い」と「代引き」にはEC事業者さまを悩ませるトラブルが付き物です。

後払いのトラブル「料金未払い」

後払いはお客さまが購入商品受け取り後に、コンビニエンスストア、銀行、郵便局などで代金を支払う決済手段です。「商品を確認してから支払いたい」というお客さまニーズを満たすことから、近年よく利用されるようになりました。
しかし、お客さまが支払いを忘れたり振込用紙を紛失する場合も少なくありません。
また、そもそも支払う意思がないという悪質なケースもあります。商品代金を回収するための労力や費用などは決して安いものではなく、EC事業者さまの負担は小さくありません。
このような問題を防ぐために、適切な後払い決済サービスを選ぶことが大切です。当社では「NP後払い」をご提供しております。EC事業者さまが商品発送を行う前にお客さまの与信審査を行うため、リスクの高いお客さまに商品発送をしなくて済みます。また、与信審査が承認され手続きが完了したお取引きは、ネットプロテクションズ社より原則として立替え払いが行われます。そのため、「料金未払い」のリスクがありません。

代引きのトラブル「商品の受取拒否」

代引きでは、配達された商品をお客さまが受け取らないケースがあります。お客さまの故意でも長期のご不在という場合でも、EC事業者さまは発送時の送料に加え、返送時の送料も負担する場合があります。これが積み重なってくると、EC事業者さまにとって大きな負担になります。決済手段として代引きを用意する場合には、商品の受取拒否というリスクに注意が必要です。

ECへの決済手段導入ポイント②決済手段が無いと、お客さまは離脱する

ネットショッピングを行ったことのあるお客さまに対し、「ネットショッピングで、よくご利用になる支払方法がない場合どうしますか?」というアンケートを実施いたしました。その結果、60%以上のお客さまが他のネットショップに同じ商品を探しに行くと回答いただきました。
つまり、決済手段の不足が原因で、60%以上のお客さまが離脱することになります。このことからも、ECサイトにおいて決済手段の拡充が必須であることがわかります。そのため、下記にご説明するような決済手段を準備することが大切であることがわかります。

※2018年弊社調べ

ECへの決済手段導入ポイント③検討すべき代表的な決済手段

ここからはECサイトの代表的なオンライン決済手段を、その特徴やメリット・デメリットとともに解説していきます。

クレジットカード決済

· クレジットカード情報をECサイトに入力してもらう決済方法
· ECサイトの決済手段としては一番メジャー
· クレジットカードの保有者が多く、安心して利用しやすい
· 学生などの若年層のクレジットカード保有率が低く、離脱の可能性あり

Point
ECサイトのターゲット層のクレジットカード保有率などを事前にしっかり把握することと、クレジットカード以外の決済手段も用意しておくといった工夫が大切です。

コンビニ決済

· ECサイト上で発行される注文番号を用いて、コンビニエンスストアで決済する方法
· コンビニエンスストアが日本全国にあるため、クレジットカードを持っていないお客さまでも利用しやすい

キャリア決済

· 携帯キャリアの本人認証を利用し、携帯電話使用料と一緒に商品代金を支払う決済手段
· 幅広い顧客層が利用できる

Point
スマホからのアクセスが多いECサイトや、若い顧客層がターゲットのECサイトに向いています。

Pay-easy(ペイジー)

· 銀行など金融機関のATMやインターネットバンキングを用いた決済手段
· お客さまはECサイト上に表示される番号をATMなどで入力することで商品代金を支払うことができる。
· 支払い方法は簡単なのですが、お客さまが金融機関の口座を事前に用意しておかなければいけません。

電子マネー決済

· 楽天EdyやQUICPay、Suicaなどの電子マネーを用いた決済手段
· パスワード入力などが不要で、電子マネーの残高で決済できるので、お客さまの負担が少ない(PC端末のFeliCaポートに電子マネーをかざすだけでお支払いが完了)

Point
チャージ残高が足りずに購入を見送られる場合もあるため、比較的少額な商品を扱うECサイトに向いているでしょう。

ウォレット決済

· 会員さま向けサービスのIDとパスワードによって本人認証を行う決済手段
· クレジットカード決済のように10桁以上の数字の入力が不要で簡単
· お客さまは貯まったポイントを利用できる

Point
お客さまはサービス利用前に会員さま向けサービスに登録が必要なため、顧客層が会員さま向けサービスと重なっている場合は有効です。

Apple Pay

· iPhoneやiPad、Apple Watchなどのパスワードや指紋認証機能、Face IDなどの本人認証により行う決済手段
· 手軽で簡単ですが、Apple社製の通信機器を使っている人しか、利用できない

ECへの決済手段導入ポイント④決済手段を選ぶ際のチェックポイント

オンライン決済手段といっても、さまざまな方法があります。ここからは、ECサイトに適した決済手段を選ぶためのチェックポイントをご紹介します。

ECサイトのユーザーの年代

ECサイトのメインターゲットユーザーの年代に合った決済手段を選択することが大切です。クレジットカードや銀行口座を持っていない10代の若者向けの商品を販売する際に、クレジットカード決済しかなければ、決済ができなくて離脱してしまいます。
そのような場合はコンビニ決済などを導入し、クレジットカードや銀行口座がなくても決済できるようにしましょう。

ECサイトの商材価格

ECサイトで扱う商材に合わせて決済手段を選択することが大切です。少額の買い物には、カード番号の入力などが必要なクレジットカード決済より、キャリア決済やウォレット決済など手間が少ないほうが適しています。
反対に、高額な商品を中心に扱うECサイトであれば、キャリア決済や電子マネー決済といった方法はあまり適切ではなく、クレジットカード決済やPay-easy(ペイジー)など、ある程度利用にハードルがある決済手段を用いたほうが、安心感もあり適しています。

セキュリティ

決済手段を導入する際に気を付けなければいけないのが、セキュリティの問題です。個人情報保護法、改正割賦販売法など厳守しなければならない法律があります。これらの不備によるトラブルが起きてしまった場合、事業が継続不可能なほどのダメージを受けてしまうこともありえます。
セキュリティに関する要素は常に更新されていきますから、それらに対して素早く対応し、最新のセキュリティを保つことができる決済会社を選ぶようにしましょう。

導入・運用コスト

決済手段にはさまざまありますが、導入のためのコストや日々の運用コストにもそれぞれ違いがあります。
決済手段によって、決済手数料、初期費用、月額費用など異なります。そのため、やみくもに全ての決済手段を導入するのではなく、ECサイトの顧客層に合った決済手段を導入することが、お客さまにもEC事業者にも大切です。

ECへの決済手段導入ポイント⑤決済代行を利用すると導入の手間を削減できる

ECサイトへ決済手段を導入する場合、下図に示すように各決済機関との直接契約と、決済代行会社を利用した一括契約の2つがあります。
決済機関と直接契約する場合は、自身で加盟店契約、売上入金管理、システムの開発を決済機関ごとに行わないといけません。
一方、決済代行会社を利用した場合は、決済代行会社と加盟店契約、売上入金管理、システムの開発を行うだけで、一度に複数の決済機関と契約を行うことができます。
そのため、複数の決済手段を導入する際には決済代行会社を利用した方が、契約、売上入金管理、システム開発の負担を軽減することができます。


<決済機関との直接契約>

<決済代行会社を利用した一括契約>

SBペイメントサービスの強み

ECサイトの利便性向上や売上アップをお考えであれば、クレジットカード決済以外の決済手段についても導入をご検討いただくことをおすすめいたします。
決済代行会社のSBペイメントサービスでは、事業者さまのさまざまなニーズに応えるため、クレジットカード決済やコンビニ決済、電子マネー決済など、あらゆる決済手段を提供しています。また、ソフトバンクグループならではのノウハウと実績で、万全なセキュリティ体制を整備し、各種国際基準を満たした体制で、安心して決済代行をお任せいただけます。
決済手段の導入時に生じるご負担を最小限にできるよう、SBペイメントサービスでは、多くのEC事業者さまをご支援しています。ご導入を検討されているEC事業者さまは、ぜひ一度お問い合わせください。

※Apple、Apple Pay、iPhone、iPad、Apple Watch、Face IDは、Apple Inc.の商標です。

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