ECサイト・ビジネスモデル

ECモールとは?自社ECとの違いや種類、メリットとデメリットを解説

ECモールとは、複数の企業やショップが出店および出品するショッピングモール型ECサイトのことです。自社がECを開始するにあたり、ECモールに出店するか、自社ECサイトを開設すべきか悩む事業者さまも多いのではないでしょうか。
本記事では、ECモールの種類やメリット・デメリットについて、自社ECサイトとの違いとともに解説します。人気のECモールへ出店する場合にかかる費用や、代表的なECモールの特徴も併せて見ていきましょう。

目次

ECモールとは、ショッピングモール型のECサイトのこと

ECモールとは、さまざまな企業やショップが出店または出品するショッピングモール型ECサイトで、ひとつの大きなECサイトをショッピングモールに見立てています。一方、企業がみずから開設し運営する、独立したドメインを持つECサイトが自社ECサイトです。
まずは、ECモールの特徴について、自社ECサイトと比較しながら確認していきましょう。

ECモールの特徴

ECモールは、すでに用意されているECシステムを利用して出店するため、専門的な知識が不要で、自社開発する必要もありません。そのため、比較的手軽かつ短期間でショップを開設できます。
また、ショップ開設時の初期費用を安く抑えられる点も魅力です。大手のECモールであれば、ECサイト自体の集客力が高いため、商品や企業の知名度が低くても商品を購入してもらえる可能性があります。
一方で、継続的な出店料や出品料がかかることや、自社ページのデザインやレイアウト、機能性を柔軟にカスタマイズすることが難しい点には注意が必要です。

自社ECサイトの特徴

自社ECサイトは、自社でサイトをデザインしたりカスタマイズしたりできるため、独自性の高い、ブランディングにもつながるネットショップを運用できます。出店料もかからないため、ECモールと比べて利益率も高いです。
ただし、自社でサイトを構築する必要があり、開設方法によっては初期費用が高くなります。集客力を高めながら運用し続けるためにも、専門的な知識やスキルを持つ担当者が必要です。

ECモールと自社ECサイトのメリット・デメリットをまとめると、以下のようになります。

ECモールと自社ECサイトのメリット・デメリット

メリット デメリット
ECモール ・初期費用が安い
・ECモール自体の集客力が高い
・ECモール内でのお客さまの流入が期待できる
・自社でサイトを管理する手間を抑えられる
・短期間で出店(出品)しやすい
・出店料(出品料)がかかる
・自社ページのデザインやレイアウトに制限があり、カスタマイズ性が低い
・独自性を持たせにくい
・競合との価格競争が激しい
・お客さまのデータを集めにくい
・自社ECサイトと比べて利益率が低い
自社ECサイト ・運用費用は運用方法次第で安く抑えられる
・ECサイトのデザインやレイアウトの自由度が高く、カスタマイズ性に優れる
・ECサイトに独自性を持たせれば自社PRやブランディングにつなげられる
・お客さまのデータを収集できる
・ECモールと比べて利益率が高い
・自社でECサイトを開発する場合は初期費用が高額
・自社でECサイト管理する負担が大きい
・知名度が低いECサイトは集客が難しい

ECサイトについては、以下の記事で詳しく説明しております。
ECサイトとは?種類や運営業務、構築方法、必要な機能を解説 | SBペイメントサービス

ネットショップの開業に必要な知識については、以下の記事で詳しく説明しております。
ネットショップ開業に必要な知識とは?開業の流れや法律などを解説 | SBペイメントサービス

ECモールの種類

ECモールは、「テナント型」「マーケットプレイス型」「統合管理型」の3種類に分けられます。それぞれメリットやデメリットが異なるため、自社が出店する場合はどのタイプのECモールにすべきか慎重に検討することが大切です。

テナント型

ECモール内にショップを出店するテナント型は、「楽天市場」や「Yahoo!ショッピング」などが代表的です。実店舗のショッピングモールと似た構造となっており、そのECモールに訪問したお客さまが、欲しい商品を取り扱うショップを探して購入するという流れになります。
ただし、実際はECモールのお客さまが検索画面から直接商品ページに行き、商品からショップが認知されるケースが一般的です。

テナント型のメリットは、ある程度のデザインやレイアウトの変更ができるため、ブランディングにつなげやすいことが挙げられます。また、ECモール内でのお客さまの回遊によって、商品やショップを認知してもらうことも期待できるでしょう。
ただし、商品単位で出品できるマーケットプレイス型と比べて、運用の手間がかかるデメリットには注意が必要です。

マーケットプレイス型

商品を出品してそのECモールに置いてもらうマーケットプレイス型は、「Amazon」が代表的です。商品単位で出品できるため、企業はもちろん個人も手軽に販売することができます。ショップを開設する必要がなく、初期費用や運用費用も大きく抑えられるでしょう。

デメリットとしては、企業やブランドのショップという概念が希薄なために、ブランディングやマーケティングにはつながりにくい点が挙げられます。出品ページの独自性も高くありません。

統合管理型

自社が持つ複数のショップを一元管理しているECモールを統合管理型ECモールといい、アパレルなどの分野で活用されています。複数のブランドショップを展開する企業が統合管理型のECモールを設置すれば、お客さまはひとつのアカウントで各ブランドショップへアクセスすることが可能です。

お客さまにとってアクセスしやすい統合管理型のECモールは、回遊性の向上が期待できます。また、複数のブランドをひとつのECモールで取り扱うことで、運営企業を認知してもらえる可能性もあるでしょう。
お客さまが回遊しやすいECモールにする必要があるため、開設や運営には相応の時間や労力がかかる点には注意が必要です。

ECモールの出店にかかる費用

ECモールの出店にかかる費用は、「初期費用」「月額費用」「各種手数料」の3つに大きく分けられます。
各費用はECモールやプランによって異なり、初期費用が安く出店のハードルが低いECモールもあれば、手数料が安く長期的に出店しやすいECモールもあります。

ここでは、代表的なECモール3社の出店または出品にかかる費用を比較しました。

楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピングの出店にかかる費用

楽天市場 Amazon Yahoo!ショッピング
初期費用 6万円 無料 無料
月額費用 ・がんばれ!プラン:1万9,500円
※システム利用料:月間売上高の3.5~7.0%
・スタンダードプラン:5万円
※システム利用料:月間売上高の2.0~4.5%
・メガショッププラン:10万円
※システム利用料:月間売上高の2.0~4.5%
・大口出品(毎月50点以上):4,900円
・小口出品(毎月49点以下):0円
無料
各種手数料 ・RMS全商品モバイル対応サービスのシステム利用料:出店プランと課金対象額ごとに異なる
・楽天ポイントシステム利用料:購入代金の1.0%
・取引の安全性・利便性向上のためのシステム利用料:売上高の0.1%
・楽天スーパーアフィリエイトシステム利用料:アフィリエイト経由売上の2.0~4.0%
・楽天スーパーアフィリエイトシステム利用料:パートナーへの成果報酬合計の15~30%
・R-Messe利用料:月額5,000円(がんばれ!プラン月額3,000円)
・楽天ペイ利用料:月間決済高の2.5~3.5%
・販売手数料:8~45%
※商品のカテゴリーによって異なる
※小口出品の場合は商品ごとに100円
・ストアポイント原資負担:1~15%
・キャンペーン原資負担:1.5%
・アフィリエイトパートナー報酬原資:1~50%
・アフィリエイト手数料:アフィリエイトパートナー報酬原資の30%
・ストア決済サービス手数料:決済方法ごとに異なる

※金額はすべて税別です。
※2023年2月1日時点の情報です。

AmazonとYahoo!ショッピングは、初期費用と月額費用が無料または安く設定されており、出店や出品のハードルが低いことがわかります。
楽天市場はAmazonやYahoo!ショッピングよりも、初期費用と月額費用が高額となっています。その分、サポートや独自のシステム、プランの選択肢が豊富です。自社の規模に合わせたショップ開設がしやすい点が魅力といえます。

ECモールに出店するメリット

ECモールに出店や出品をすることで、EC事業者さまは具体的にどのようなメリットが期待できるのでしょうか。代表的なメリットを4つ解説します。

自社でECサイトを開設する必要がない

ECモールは、すでに決められたテンプレートが用意されているため、必要事項を入力するだけで出店や出品ができます。
自社でECサイトを構築する場合は、サーバーや運用システムを選択したり、デザインやレイアウト、搭載機能を決めたりする必要がありますが、ECモールならこうした手間を省いて短期間での出店が可能です。

集客力が高い

Amazonや楽天市場などの大手ECモールは、ECサイト自体の知名度があるため集客力があります。自社でECサイトを開設すると、知名度が低い企業やブランドはECサイトへの流入が見込めないため、広告やSNSの運用などの地道な集客活動が必要です。ECモールなら、こうした手間やコストをかけずに、出店して間もなく、ある程度の集客が期待できます。

お客さまからの信頼を得やすい

価格やポイント還元など、お客さまがECサイトを選ぶ基準はさまざまです。その基準のひとつとして、「安心して利用できるECサイトかどうか」が挙げられます。
実店舗のような対面販売ではないECサイトは、「品質に問題がないか」「きちんと手元に届くのか」「個人情報が漏洩しないか」などの点において、信頼できるかどうかを重視するお客さまが多いのです。

多くのECモールは、出店する際に審査に通る必要があります。実績豊富な大手ECモールの審査基準をクリアしたショップは、お客さまからの信頼を得やすくなるでしょう。

ECモールが用意したサポートを受けられる

ECモールの中には、出店や出品した企業に対して、広告の出稿やコンサルティングサービス、EC運営業務を効率化するためのオプションなどを用意しているところもあります。
このようなECモールであれば、手軽に商品の販促施策を実施したり、集客力を高めるノウハウをコンサルティングから学んだりすることも可能です。

ECモールに出店するデメリット

ECモールへの出店や出品を検討する際は、デメリットも把握しておく必要があります。デメリットをカバーできるサービスが用意されているECモールを選んだり、運用方法を工夫したりすることが重要です。

ランニングコストが高い

ECモールはショップ開設にかかる初期費用を抑えられる一方で、システムやサービスを継続して利用するための月額費用や、売上に応じた手数料などがかかります。
特に、売上が増えるほど手数料の料率が上がるECモールの場合は、ショップの成長に比例してランニングコストが高くなる点に注意が必要です。

ショップの独自性を出しにくい

すでに利用できるテンプレートが決まっているECモールは、自社ECサイトほど柔軟にショップをカスタマイズすることができません。選べる機能やデザインにも限りがあるため、競合との差別化やブランディングは難しい傾向があります。

ECモール内での価格競争が激しい

ECモールには、同じカテゴリーに数多くの企業や個人が出品しており、競合商品も多くなります。そのため、ECモール内での価格競争が激しい点にも注意しなくてはなりません。
ECモールによっては価格や機能性、購入者からの評価などの違いがひと目でわかるよう比較しているところもあり、自社よりも魅力的な競合商品が多い場合は、思うように売れない可能性があります。

お客さまのデータを取得できない場合がある

自社ECサイトでは、アクセス解析ツールなどを使ってお客さまのデータを取得・分析し、マーケティング施策に役立てることが可能です。しかし、ECモールによってはお客さまのデータを取得できない場合があります。
お客さまのデータを利用したい場合は、ECモールで取得できるデータを確認し、必要に応じて自社ECサイトの導入を検討しましょう。

ECモール6社の特徴を比較

ここからは、日本国内で代表的なECモール6社の特徴をご紹介します。それぞれに得意な分野がありますので、自社に合ったECモールを選びましょう。

楽天市場

「楽天市場」は、老舗の大手ECモールです。楽天グループ株式会社のWebサイトによると、2022年の国内EC流通総額(取扱高)は、「楽天市場」や「楽天トラベル、」「楽天ブックス」などと合わせて、5兆6,310億円でした。

楽天市場はストア単位で出店するテナント型ECモールで、初期費用や月額費用、各種手数料は高額な傾向がありますが、その分出店企業に対するサポートが充実しており、便利なシステムやオプションも多数用意されています。

楽天市場は、楽天経済圏のお客さまの流入が見込めるというメリットもあります。ポイントが還元されるキャンペーンが定期的に開催される楽天市場なら、高い集客力が期待できるうえ、売上アップのチャンスも豊富です。
また、出店には厳しい審査基準が設けられているため、お客さまからの信頼も得ることができます。

Amazon

「Amazon」は、楽天市場と同様に大手ECモールとして高い集客力があります。Amazonの年次報告によると、2021年の日本での売上高は230億7,100万米ドルです。1米ドル120円で計算した場合、2兆7,685億2,000万円となります。

Amazonは、初期費用や月額費用が安く抑えられ、ほかには出品手数料として8~15%だけ負担するというシンプルな料金体系となっています。初めてECに挑戦する企業や個人の方でも、比較的手軽に出品しやすい点が魅力です。


また、Amazonには支援サービスの「フルフィルメント by Amazon(FBA)」があります。これは、Amazonフルフィルメントセンターに商品を納品すると、その注文の受注、梱包、発送、カスタマーサービス、返品対応のすべてをAmazonに代行してもらえるというものです。フルフィルメント by Amazonを利用すれば、ECサイトの運営業務の負担を大きく軽減することができます。

Yahoo!ショッピング

LINEヤフー株式会社が運営提供する「Yahoo!ショッピング」は、楽天市場とAmazonと並ぶ大手ECモールとして知られています。LINEヤフー株式会社の親会社であるZホールディングス株式会社の決算説明会資料によると、2021年度(2021年4月1日~2022年3月31日)における同社のショッピング事業取扱高は1兆6,971億円です。こちらは、「Yahoo!ショッピング」や「PayPayモール」「ZOZOTOWN」などを合わせた金額となっています。

Yahoo!ショッピングはストア単位で出店するECモールで、初期費用と月額システム利用料、売上ロイヤリティが無料なため、コストを抑えてネットショップを始められる点が魅力です。

また、ソフトバンクやLINEからの集客が見込めたり、PayPayでの決済がお得になるため、PayPay利用者の取り込みが期待できたりと、幅広い層のお客さまの流入がある点も特徴です。

au PAY マーケット

KDDIグループが運営する「au PAY マーケット」は、初期費用無料で出店できるECモールです。au PAY マーケットは、流通総額を公表していません。どの通信キャリアのユーザーも利用できますが、オンライン・オフラインでauユーザーを集客しているため、特にauユーザーの囲い込みが期待できます。
「コミコミ出店プラン」なら各種決済手数料が一括コミコミになり、売上に応じて成約手数料も安くなります。

ショップページに独自性を出したい場合は、「au PAY マーケット Plus」ならデザインを自由に変更することが可能です。これは、htmlやcssファイルをサーバーへアップロードしてショップ独自のページを表示できるサービスで、1GBまで無料で利用できます。

ZOZOTOWN

大手アパレルECモールの「ZOZOTOWN」は、ファッションアイテムを取り扱う事業者さま向けのECモールです。ZOZOTOWNを運営する株式会社ZOZOの業績概況によると、2021年の流通総額は5兆888億7,600万となっています。

ZOZOTOWNは、複数のブランドから商品を仕入れて販売する「買取・製造販売」、テナント形式で出店されたブランドの商品を預かって販売する「受託販売」、中古ファッション商材を買い取って販売する「USED販売」の3タイプの事業形態で構成されています。

プチプライスからハイブランドまでさまざまなブランドを取り扱っているため、幅広いターゲットにアプローチできるのが特徴です。

Qoo10(キューテン)

「Qoo10」は、eBay Japan合同会社が運営するECモールです。流通総額は公表していません。レディースファッションやビューティーアイテムなどを取り扱っており、メインターゲットは、トレンドに敏感な若年層です。

初期費用と月額固定費用が無料で出店できて、販売手数料は商品カテゴリーごとに設定されています。また、Qoo10負担の割引クーポンを使って売上アップを図ることも可能です。

ネットショップの配送業務の負担を軽減する物流代行サービス「QWMS」や、複数ネットショップの在庫を一元管理できる在庫管理ツールなど、EC運営業務効率化に役立つサービスも複数用意されています。

SBペイメントサービスが選ばれる理由

ECモールを含むEC市場規模は日本においても拡大傾向にあり、今後さらに伸びると予測されています。ECに参入することで、これまで接点がなかったターゲット層にアプローチできる機会が増えるため、さらなる販路の拡大も可能です。

ECモールと自社ECサイトにはそれぞれメリットとデメリットがあるため、両者を並行して運用し、商品やターゲットによって使い分けるという選択肢もあります。また、ECモールである程度ECに慣れてから、自社ECサイトを立ち上げるというケースもあるでしょう。
自社ECサイトで商品やサービスを販売するには、決済システムが必要となります。決済代行会社は、豊富な決済を利用できるSBペイメントサービスがおすすめです。

SBペイメントサービスは豊富な導入実績を持つ決済代行サービスで、オンライン決済に必須なクレジットカード決済をはじめ、PayPayやキャリア決済など、30種類以上の豊富な決済を取り扱っております。

万全なセキュリティ体制のもと、多彩な決済手段を一元管理することが可能です。
初めてEC市場へ参入する事業者さまはもちろん、お客さまにとってより利便性の高いECサイトへ改善したい場合も、ぜひSBペイメントサービスにご相談ください。

よくあるご質問

Q.
ECとは何の略?
A.
ECとは「Electronic Commerce」の略称で、「電子商取引」と訳されます。ネットショップなどを介した商取引全般を指す際に用いられますが、さらに企業間取引のBtoB、企業と個人の取引のBtoC、個人間の取引のCtoCの3種類に分類されます。
Q.
ECモールとは?
A.
ECモールとは、さまざまな企業やショップが出店、出品するショッピングモール型ECサイトです。自社ECよりも手軽かつ短期間でショップを開設できて、開設時の初期費用も抑えやすいというメリットがあります。大手ECモールなら、ECサイト自体の集客力が高い点も魅力です。

その他のご不明点はFAQ よくあるご質問をご確認ください。

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